掲載日 2024.05.14
身体に障害を持つ方はそれぞれ特性が異なり、得意・不得意分野が分かれます。そのため、障害を持つ方・障害者雇用を検討する事業主は、そのことを頭に入れて仕事探し・雇用を考えなくてはいけません。
今回は、身体障害の定義・身体障害の種類・障害者が可能な業務・仕事探しの方法や大事なポイントなどについて詳しく解説していきます。
仕事探しに活用できるサービスや機関の種類、障害者対象の就職・転職サービス「ディンプルチャレンジ」についても紹介しています。仕事探しをどのようにしたらよいのか迷っている方は、参考にしてください。
身体障害は先天的に生まれつき体の部位の一部に障害がある状態の「先天的」なものと、事故や疾患の後遺症など後天的かつ外的な要因で身体障害が生じる「後天的」なものの2つに分類されます。
身体的な障害がある方が身体障害者として公的に認定されるには都道府県に申し出て身体障害者手帳の交付を受ける必要があります。
障害者手帳は自身が障害者であることの証明になり、障害者手帳の所得により税金控除や公共料金の割引、医療費の助成が実現します。障害者雇用枠での就職の対象として認められるため、取得が必須です。また、身体障害は体の部位の障害によって分類されます。
身体障害は、体の部位の障害によって5種類に分類されます。
視覚障害
聴覚障害
音声・言語機能の障害
肢体不自由
身体の内部障害
身体障害には具体的にどのような種類があるのか下記で説明します。
視覚障害は、一過性ではない視力低下や視野が狭くなるなどの症状が起き、日常生活に支障をきたす状態までになることです。視覚障害はいくつかの種類があり、その状態によってさらに6つの等級に分類されています。
視覚障害の種類は下記のとおりです。
・全盲 目が全く見えない状態で、光も感じない ・弱視（低視力） 視力が極端に低い状態でメガネ・コンタクトレンズ使用でもほぼ見えない ・視野狭窄 視野が狭い状態で人によって視野の範囲は異なる |
視覚障害は先天的・病気・事故・加齢などによる後天的なタイプがあります。
聴覚障害は、聴力（耳で声・音を聞く力）が衰えている状態です。聴覚障害は大きく分けて3つの種類があり、その状態によって2・3・4・6級という等級に分類されます。聴覚障害は先天的なものもあれば、病気・事故・加齢などによる後天的なタイプもあるのが特徴です。
聴覚障害には下記の種類があります。
・ろう 聴力レベル100デシベル以上で両耳がほとんど、あるいは完全に聞こえない状態 ・難聴 多くの音が聞き取りにくい状態。程度によって伝音性・感音性・混合性の3つに分類 ・中途失聴 先天的ではなく、ある程度の年齢になってから聴力が弱くなった状態。病気・事故・加齢などで起きる |
音声機能障害は、声を出すために必要な部位である喉頭（こうとう）が病気などで削除されたために声が出なくなった状態、あるいは喉頭があっても障害で声が出にくくなった状態です。
音声機能障害に似た状態で、聴覚障害によって言語習得ができなかった、病気・事故などの後天的な理由で失語症になった状態は、言語機能障害といいます。
また、喉・口・顎に関する別の障害が「そしゃく機能障害」です。食べ物・飲み物が正常に摂取できなくなります。これらの障害はその状態によって3・4級という等級に区分される仕組みです。
肢体不自由は、両手である上肢・両足である下肢・それ以外の体の部位が一部あるいはすべて正常に機能しない障害です。先天性のものもあれば、脳や脊髄損傷などで障害が生じる後天性の場合もあります。
肢体不自由は、障害の程度によって1〜7級の等級に分類されています。車椅子や杖を使って自力で日常生活を送れるタイプや他者の介助が必要なタイプなどがあります。障害の等級によって障害者手帳の交付が可能です。手帳があれば自分に適した福祉サービスを受けられます。
内部障害は体内の器官の障害を指します。他の障害に比べて生命に直接関わる障害であるため細心の注意が必要です。
内部障害には下記の種類があります。
心臓機能障害
呼吸器機能障害
肝臓機能障害
腎臓機能障害
小腸機能障害
膀胱・直腸機能障害
HIV（ヒト免疫不全ウイルス）による免疫機能障害
上記の種類はその状態によってさらに等級によって分類される仕組みです。
身体障害者は健常者と比較して体の機能が不自由であるため、仕事においても遂行可能な業務が限られます。身体が不自由でも可能な仕事を3つ紹介します。
事務作業やデータ入力作業
WEBデザイン、WEBライティング
プログラミング
事務作業・データ入力などのいわゆるデスクワークであれば、身体障害者でも支障なく業務を進めることが可能です。体の一部の部位に障害があっても問題ありません。
ただし、主にPCに向かっての作業になるため、必要最低限のPCに関する知識とスキルが必要です。またデータを打ち込む速さ・間違いのない正確さなどのスキルを持っている必要があります。
職場によっては電話連絡の対応なども担当する場合もあるため、事前に業務担当の範囲を確認しておきましょう。
WEBサイトなどのデザインを制作するWEBデザイナー・WEB上に掲載する記事作成などを手がけるWEBライターも、障害者に向いている業種といえます。
デザイナー・ライターともに専門的な知識・スキルが必要でありセンスも問われる仕事のため、誰もが向いているとはいえません。しかし、需要のある仕事のため軌道に乗れば高収入も目指せます。
システム・ソフトウェアの設計や開発を行なう業種であるプログラマー・エンジニアも、障害者には適している職業です。基本的な作業はPCに向かっておこなうため、職場に通わず在宅で業務を進めることも不可能ではありません。
プログラマー・エンジニアは誰でもすぐにできる仕事ではなく、専門的な知識・スキルの習得が必要です。仕事を始めるにはある程度の学習をしなくてはいけません。ただし、プログラマー・エンジニアなどはアプリ開発など多くの需要があるため、知識・スキルを習得し実務経験を積めば高収入の実現も不可能ではありません。
ただし、プログラマー・エンジニア業界は全体の情報アップデートが速いために、常に最新の動向に目を向けて情報収集をすることも必要です。
身体障害者の方が仕事を探す際、代表的なポイントを4つ紹介します。
自分のできることを理解する
障害者雇用枠の活用を検討する
身体障害者が働く環境が整っているか確認する
企業が身体障害者への理解があるか確認する
仕事を探す際のポイントについて詳しく解説します。
就職活動のときは、自己分析をして面接時に自分がどのような人間であるかをわかりやすく整理して伝えることが重要です。
自分がどのような障害を持ってどのような作業が不可能であるか
どのような作業が可能であるか
特に得意分野は何なのか
伝える際は短く簡潔にわかりやすくが基本で、一般の面接時と変わりありません。かといって端的すぎると説明不足になり、自身の障害について理解してもらえないおそれがあります。自己分析などの面接対策をしておくことが大事です。
企業には障害者を対象とした「障害者雇用枠」を用意しているケースがあります。障害者雇用枠とは、障害者であることの証明である障害者手帳を持っている人を対象とした雇用枠です。
障害者の雇用は大きく分けて、一般雇用枠で障害者であることを開示するタイプ・しないタイプ、そして障害者雇用枠の3種類があります。開示しない場合は業務内容も幅が広がり給与も高くなる可能性がありますが、自分が障害者と伝えていないため障害に対する配慮は希薄です。
障害者であることを開示しない場合は、自分自身に負担がかかり職場全体に迷惑がかかるおそれがあります。
しかし、障害者雇用枠を利用しての就職であれば、最初から障害者への理解度が深いために無理なく仕事を進めることが可能です。
身体障害者が働きやすい環境であるか確認することも重要です。
障害者の働きやすい環境とは、
タブレットなど意思の疎通がしやすいツールが導入されていること
無理なく移動できる配置になっていること
などがあげられます。
障害者であってもスムーズに他者とコミュニケーションが取れて、円滑に業務が進められる環境が用意されているかが、障害者の仕事探しの重要な要素です。
企業が、身体障害者に対して深い理解を示しているか確認することも重要な点です。身体障害者への理解とは、自身がもし体が不自由になったら日常生活においてどのような不便さを味わうか、という想像ができることです。
身体障害者への理解があれば、障害者に対して会社までの通勤時間・労働時間などについての配慮をしてくれる場合が多いといえます。
仕事探しをしている身体障害者にお勧めなのが、公的・民間サービス・機関です。どのようなサービス・機関があるのか紹介します。
公共職業安定所（ハローワーク）
障害者就業・生活支援センター
就労移行支援事業所
地域障害者支援センター
就職・転職支援サービス
公共職業安定所（ハローワーク）は、国による運営の就労支援機関です。ハローワークに常駐する障害に関する専門的な知識を持った職員・相談員が求人情報の提供・就職に関する相談の対応・アドバイスをおこなっています。
障害者手帳の提示をしなくても、一般の仕事の継続が困難な方であればすべてが相談の対象です。求人案内・相談だけでなく、面接の同行・事業主への求人提供のお願い・障害者のための就職面接会の開催なども行っています。
障害者就業・生活支援センターは、障害者の居住エリアで雇用・生活面の両方の支援をしている機関です。この機関は国・都道府県からの事業委託の依頼を受けた公益法人（社団・財団）・社会福祉法人・福祉NPO法人事業所が運営をしています。
障害者就業・生活支援センターの運営目的は、障害者の職業生活の自立です。それを実現するために地域ごとの雇用・保健・福祉・教育などあらゆる機関連携を図り、多角的な支援をしています。
就労移行支援事業所は、社会参加のために頑張っている障害者の方々をサポート・支援するために運営されています。
就労移行支援事業所は全国約3,300ヶ所に設置されており、全国の障害者の方々のサポートをしています。
事業所に通所できる対象は18歳以上65歳未満の障害者の方々です。事業所の利用期間は最長2年、事業所によっては3年6ヶ月まで就労定着支援のサービスが受けられる仕組みです。
障害者の自立を支援するための施設が地域障害者支援センターです。支援センターは全国都道府県に1ヶ所以上の設置が義務付けられています。
支援センターでは障害者が就職・復職をして自立するために、専門的な職業リハビリテーションが提供されています。
職業リハビリテーションとは、障害者雇用促進法という法律に基づいた支援です。職業リハビリテーションにより、障害者に対して適切かつ効率的なリハビリが実施されます。ハローワークとも強固な連携があるため、総合的な支援が可能です。
就職・転職支援サービスも、障害者が仕事探しをする際にお勧めです。サービスに登録すれば、豊富な知識・スキルを持った専門キャリアアドバイザーから、丁寧な情報提供・アドバイスが受けられます。
また、他の機関・サービスにはない独自の求人情報・企業の内部情報なども入手可能です。障害のために就職が決まらなく悩んでいる方のために、障害者のための求人情報や、内定をもらうためのアドバイスがもらえます。
当社が展開するディンプルチャレンジのように障害者のみを対象としたサービスもあるため、利用すれば強い味方となってくれるでしょう。
ディンプルチャレンジは、障害をお持ちの方への就職（転職）支援サービスです。
経験豊富な専任アドバイザーが1人ひとりの特徴・特色を理解し、転職に関わることを総合的にサポートします。
約1,000件以上の案件（非公開を含む）から最適な求人をご紹介
専門知識を持った専任のアドバイザーが在籍
面接の対策を一緒に行い、選考のフォローを行います
求人案件の数は1,000件を超えており、正社員の求人や、時短勤務可の求人など、1人ひとりの特徴・特色に合わせて豊富な中から選べるのも魅力です。
ディンプルチャレンジのホームページでは、
「キーワード」
「勤務地」
「職種」
を入力することで求人情報の検索が簡単にできるようになっています。
働きやすい職場探しはディンプルチャレンジがおすすめです。
仕事を見つけるためには、求人情報をチェックする前に自分の特性を理解しておきましょう。どのような分野でも自己分析は大事な作業です。自分がどのような障害を持ち、どんな性格であるのか自己認識をしておく必要があります。
自己分析により不得意・得意分野を理解して、自分がどんなスキル・知識があるのか把握しておきましょう。
仕事探しのための機関・サービスは多数あるため、種類を知っておく必要があります。その中でもディンプルチャレンジは障害者に特化したサービスであるため、障害者の立場を理解して適切なアドバイス・情報提供が可能です。
